AEROPRES

2022年05月11日 10時05分

サステナブルな物流センターの作り方「アビームコンサルティング共催セミナー」5/27に開催

豊富な経営視点からのSCM変革の知見・ノウハウを持つアビームコンサルティング株式会社(代表取締役社長:鴨居 達哉)と物流現場の自動化/システム化を長年支援してきた株式会社YE DIGITAL(代表取締役社長:遠藤直人)は、この度、サステナブルな物流センターを作る上で知っておきたい事項や自動化設備導入にあたってシステム化で失敗しないために考えるべきポイントを紹介するウェビナーを2022年5月27日に共同開催いたします。
2022年05月10日 10時04分

服部 福岡県知事登壇! 最新の「まちづくり」を紹介‼ 「デジタル×まちづくり シンポジウム2022」 6/28 に開催

デジタルを活用したまちづくりを促進する株式会社YE DIGITAL(代表取締役社長:遠藤直人)は、この度、当社が提供するスマートバス停の100 基突破を記念して、持続可能なまちづくりのさらなる発展に向けた最新の事例や今後の展望を紹介するシンポジウムを2022 年6 月28 日にオンラインで開催いたします。
2022年04月18日 10時07分

畜産法人の方必見!飼料残量確認の高所作業、家畜伝染病リスクを排除 飼料タンク残量管理システム「Milfee(ミルフィー)」国際養鶏養豚総合展2022 に出展

株式会社YE DIGITAL(代表取締役社長:遠藤直人)は、遠隔監視により、飼料残量確認に伴う高所作業、家畜伝染病リスクを排除する飼料タンク残量管理システム「Milfee(ミルフィー)」を2022 年4 月27 日(水)~29 日(金)の3 日間、「ポートメッセなごや」で開催される国内唯一の養鶏・養豚に特化した専門展示会「国際養鶏養豚総合展2022」に出展いたします。
2022年04月01日 14時03分

IT企業なのに、新入社員の約8割が女性!YEデジタルの入社式が4月1日に行われました。 ~「残業が多そう」「家庭との両立は難しそう」といったイメージ・不安を払しょく!~

株式会社YE DIGITAL(代表取締役社長:遠藤直人)の2022年度入社式が4月1日、YEデジタル本社で行われ、女性22名、男性7名、合計29名の新入社員が入社しました。 女性の割合は約8割。全社をあげた女性採用強化策により、昨年度の約2割から大きく改善することができました。
2022年04月01日 10時10分

スマートバス停、十和田市内に本日オープンする新たな交通ターミナルに導入 ~複数バス事業者の情報をまとめて表示!交通ターミナルの利便性を向上~

株式会社YE DIGITAL(代表取締役社長:遠藤直人、以下、YEデジタル)と西鉄エム・テック株式会社(代表取締役社長:堀江広重、以下、西鉄エム・テック)が共同開発した「スマートバス停」が、十和田市の新しい交通ターミナル「十和田市まちなか交通広場」へ2基導入されることとなり、2022年4月1日より運用を開始いたしました。
2022年03月30日 10時03分

製菓業「マツザワ」の喬木工場、省人化と品質の両立の切り札はAI画像判定 ~AI画像判定を加えた高精度なハイブリッド検査を用い、成型後工程の全自動化実証をスタート~

長野県で土産物菓子の企画・製造・販売をてがける株式会社マツザワ(代表取締役:松澤徹)はこの度、株式会社YE DIGITAL(代表取締役社長:遠藤直人)のAI画像判定サービス「MMEye」を採用し、将来的な省人化と品質の両立に向けた、製菓成型後の工程の全自動を目指す実証実験を同社の喬木工場で2022年3月上旬からスタートしました。
2022年03月22日 10時03分

YEデジタル、サービス事業拡大に向けサポートサービス拠点を拡大 ~今年5月にJR小倉駅前の複合型商業施設「セントシティ」へ、ITカスタマセンターを移転~

株式会社YE DIGITAL(遠藤直人、以下、YEデジタル)は、同社の運営するITカスタマサービスセンター「Smart Service AQUA」(北九州市小倉北区、AIMビル5F)を、2022年5月にJR小倉駅前の複合型商業施設「セントシティ」8Fに移転いたします。 YEデジタルは好調なサービス事業の強化を図ることで、ストック率を増やし、さらなる収益の安定化を進めてまいります。
2022年03月15日 13時03分

富士通とYEデジタル、SAPビジネスにおける戦略的協業に合意 ~「SAP S/4HANA®」へのトランスフォーメーションを両社で強力に支援~

富士通株式会社と株式会社YE DIGITALは、SAP SE(CEO Christian Klein)が提供する「SAP ERP」のメインストリームメンテナンスが原則2027年に終息することに伴い、製造業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の基盤となる「SAP S/4HANA®」へのコンバージョンを強力に支援することを目的に、2022年3月10日に戦略的協業に合意しました。
2022年03月15日 10時06分

東京、仙台へ進出!「スマートバス停」省電力モデルの実証実験第2弾を5ヵ所で開始 ~バス事業者の業務負荷削減とバス停のスマート化運用維持のためのビジネスモデルを検証~

株式会社YE DIGITAL、西鉄エム・テック株式会社、株式会社産業経済新聞社、株式会社YONDEの4社は、5事業者様を対象に、東京、仙台を含む主に東日本エリアで、「スマートバス停」省電力モデルの実証実験第2弾を、2022年3月15日より一斉に開始します。 本実証実験では、バス事業者の業務負荷削減効果とバス停のスマート化運用維持のためのビジネスモデルの検証を行います。
2022年02月28日 10時09分

畜産農家の負担軽減!飼料タンク残量管理システム、4月より本格提供開始 ~ 「危険」の伴う飼料タンク乗降を大幅削減!畜産業の働き方改革へ ~

株式会社YE DIGITALは、農場に設置されている飼料タンク内の残量をセンサで管理し「見える化」する飼料タンク残量管理システム「Milfee(ミルフィー)」を2022年4月より本格提供を開始します。本システムは2021年9月より一部畜産農場向けに先行提供を開始し、2022年2月時点で全国約70か所の農場へ導入、運用を行い、導入農家様よりいただいたご意見を反映させ設置性を改善し、本格提供を開始する運びとなりました。
2022年02月18日 10時06分

【長野県初】スマートバス停 長電バスで2基採用 ~国土交通省のデジタル化実証調査を活用し、更なるお客様利便性向上へ~

長電バス株式会社(代表取締役:湯本卓邦)は、株式会社YEDIGITALと西鉄エム・テック株式会社(代表取締役社長:堀江広重)が共同開発したスマートバス停を、国土交通省の「旅客自動車運送事業におけるICT活用によるデジタル化の実証調査」を活用して2基導入し、2022年2月18日より運用開始しました。この度の導入により、スマートバス停が初めて長野県で採用されたことになります。
2022年01月07日 15時03分

スマートバス停 自動運転車両の位置情報表示等の実証実験をみやま市で拡大 ~(カーボンニュートラル)環境に優しく持続可能な公共交通サービス実現を目指して~

株式会社 YE DIGITALと、西鉄エム・テック株式会社(代表取締役社長:堀江広重)は、福岡県みやま市で実施中の「スマートバス停」と「みやま市自動運転サービス」の連携による実証実験を拡大し、スマートバス停を追加導入し自動運転車両の現在位置情報をスマートバス停に表示させる取り組みを2022年1月より開始します。
2021年11月30日 10時06分

スマートバス停 全国6箇所で一斉に実証実験開始 ~バス事業者の業務負荷削減とQRコード連携のビジネスモデルを検証~

株式会社 YE DIGITALと、西鉄エム・テック株式会社(代表取締役社長:堀江広重)は、2021年12月より、全国6事業者・自治体様にて一斉にスマートバス停の実証実験を開始します。さらに、株式会社産業経済新聞社(代表取締役社長:飯塚浩彦)が提供するコンテンツと、株式会社YONDE(代表取締役:田坂洋一)が提供するQRコードサイトと連携したビジネスモデルの検証を実施します。
2021年11月25日 15時07分

YE DIGITAL、倉庫自動化に特化したWES「MMLogiStation」を提供開始 ~自動化設備メーカとのパートナーシップで物流倉庫の自動化を加速~

DXによる新たな社会づくりを推進している株式会社YE DIGITALは、11月25日より物流倉庫の自動化促進に特化したWESである、倉庫自動化システム「MMLogiStation」の提供を開始いたします。 WESとは、従来のWMS(倉庫管理システム)と自動化設備の制御をおこなうWCS(倉庫制御システム)の中間に位置するシステムで、物流現場の自動化設備連携・作業管理に特化しています。
2021年11月01日 11時08分

カゴメ茨城工場でYE DIGITALのAI画像判定サービスを活用した夾雑物除去システムが本格稼働開始 〜トマトソース等の製造工場の持続的な品質維持と将来的な労働力不足解消に寄与〜

カゴメ株式会社がこの度、株式会社YE DIGITALの開発したAI画像判定サービスを活用した夾雑物除去システムを同社の茨城工場に導入し、2021 年11 月から本格稼働を開始しました。今回のシステムにおいて、夾雑物判別の自動化が最重要技術課題でしたが、YE DIGITALのAI画像判定サービスを活用することでこれを解決し、将来的な労働力不足の解消につながる取り組みとなりました。

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