AEROPRES

2024年04月03日 06時31分

ネクストエデュケーションシンク社、社員のDXリテラシーをオンラインで育成、「DX検定」でDXレベル認定まで可能な「DXリテラシー育成・認定パック2024」発売。全社員のDXスキル底上げに活用可能

株式会社ネクストエデュケーションシンク(略称:NET)(本社:東京都文京区、代表取締役:斉藤実)は、企業の「DX人財不足解消」の第一歩として、全社員を対象に、3カ月でDXリテラシーを学び、2024年7月の「DX検定(TM)」によりDXレベル認定まで取得可能な「DXリテラシー育成・認定パック」を2024年4月1日より販売開始いたします。
2023年06月12日 09時16分

DX時代のビジネスで新たな価値を創造する「DX人財」育成に必須の「DXビジネススキル」レベルを可視化。企業や大学・専門学校のリスキリングに最適な「第5回DXビジネス検定(TM)」 7/3より申込開始

般社団法人 日本イノベーション融合学会(IFSJ)は、リスキリングやDXビジネス知識・ビジネス創造力を強化するために役立つ新検定、「DXビジネス検定(TM)」を2021年より主催しています。次回第5回検定の受検申し込みが、2023年7月3日の正午より開始されますので、ご案内いたします。 <受検日>法人:2023年10月19日(木)/個人:10月22日(日)
2023年05月24日 09時16分

次世代幹部リーダー人財不足に悩む経営者必見! 最新事例による人的資本経営・DX時代の成功する人財・組織戦略作りとは/企業経営者、経営層、人事責任者に役立つ人財戦略セミナーを6月27日(火)開催

株式会社ネクストエデュケーションシンク(略称:NET)は、この4月に立ち上げた新事業「本郷コンサルティンググループ(TM) (略称 本郷CG) 」コンサルタント陣による「HCG経営者向け人財戦略セミナー」シリーズを企画しました。 シリーズ Vol.1として、6月27日(火)15:00より「幹部リーダー人財不足に悩む経営者必見! 
2022年11月22日 08時32分

企業人財の適性・コンピテンシー等の可視化・組織分析等をデジタルで可能とする、DX時代の人財コンサルティング資格「NET診断スペシャリスト 認定講習会」開催日程発表。年内で基礎から上級資格まで取得可能

株式会社ネクストエデュケーションシンク(略称:NET)(本社:東京都文京区、代表取締役:斉藤実)は、2022年12月に、「NET診断スペシャリスト(TM)認定講習会」の2級(基礎)と1級(応用)の開催を発表しました。本年最後の「2級→1級」の連続開催となり、短期間で資格を習得されることが可能です。 <2級開催日:12月2日(金)、 1級開催日:12月9日(金)>
2022年05月10日 10時57分

NET社、DX手法の組織分析を強化したデジタル人事コンサルティングサービス「Latenta」提供開始。「人財アセスメント分析」と「人事・人材コンサルティング」の融合で、企業の人事課題の解決を支援

NET社は、DX時代のデジタル人事コンサルティングサービス「Latenta(TM)」の新サービスの提供を開始しました。 先進の「デジタル・アセスメント」と「デジタル人事コンサルティング」の融合で、企業の抱える人事課題をスピーディーに解決・支援し、人事異動や配属のミスマッチを解消し、適材適所・生産性向上をめざした新しい「短期集中型人事支援プログラム」です。
2020年09月30日 22時11分

「DX検定(TM)」(第6回)申込受付開始。 社員の【DX情報感度】を可視化することで、企業のデジタル・ビジネス変革を推進する人財の発掘・育成を目指すDX時代のWeb検定。DXレベル認定証も発行

日々爆発的に増加する新テクノロジー用語のうち、これからの新しいデジタル社会をリードするDX人財として理解すべき先端IT技術トレンドと、ビジネストレンドの用語知識・DXリテラシーを幅広く問う、「DX検定(TM)(正式名称:日本イノベーション融合学会*ITBT(R)検定)」を実施して参りました。この度最新用語に更新した、2021年1月実施の第6回検定の申し込み受付が9月30日に開始されました。
2019年09月17日 08時10分

DX時代の人財育成セミナー開催(無料)~AI、IoT等のDX人財育成の先進企業による実践事例報告~2019年10月21日

株式会社ネクストエデュケーションシンク(略称:NET)(本社:東京都文京区、代表取締役:斉藤 実は、これからのデジタル・トランスフォーメーション(DX)の時代の企業の人財育成を支援するためのセミナー「第2回 デジタル・トランスフォーメーション (DX)時代の人財育成セミナー~DX人財育成の先進企業による実践事例報告~」を共催することを発表しました。(主催:日本イノベーション融合学会)

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