AEROPRES

AEROPRES（エアロプレス）は、企業が自ら発信するプレスリリースを、広く一般に公開しております。

2022年11月15日 16時16分

『量子文化への期待と日本の役割への期待』（コメント集計版）無償提供！量子技術の進展に期待、研究者を育てる環境づくりや、日本独自のものづくりに期待高まる！第二弾、５００人意識調査コメント集提供、ＡＱＵ先端テクノロジー総研

先端テクノロジーの調査会社、AQU先端テクノロジー総研（千葉市）は意識調査コメント集、『量子文化への期待と日本の役割への期待』（ＰＤＦ版）について無償提供すると発表した。量子未来有望ビジネスに関する意識調査、第二弾として、５００人を対象としたコメント調査を実施した結果、建設的意見が多く、研究に携わる関係者などに、少しなりとも参考になるのではと考え無償提供することを決めた。

コンピュータ・インターネット

2018年03月06日 14時12分

Hakuten Corporation

博展、「日本人が考えるグッド・ライフ」意識調査をインテージと共同で実施

株式会社博展（本社：東京都中央区、代表取締役社長　田口徳久）は、株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長石塚純晃）と共同で、生活者を対象とした「グッド・ライフに関する意識調査」を実施しました。

ビジネス・経済

2018年03月05日 13時06分

株式会社ゼネラルパートナーズ

～来たる震災に向けて、障害者の防災意識調査～避難時に懸念あり55％、避難所での生活に懸念あり64％

今年で東日本大震災から7年、熊本地震から2年を迎えるにあたり、障害者を対象に「防災に関するアンケート調査」を実施しました。震災時には迅速な避難が求められ、場合によっては避難所での長期間にわたる生活が必要になります。しかし、障害者にとっては、こうした避難や避難所での生活が大きな課題になることも少なくありません。過半数が避難時や避難所での生活において「障害による支障があると思う」と回答しました。

家庭・くらし

2016年02月22日 13時14分

日本薬物対策協会

～身近に迫る薬物にＮＯ！薬物乱用防止教育セミナー開催～「危険ドラッグ売買情報をネットで見た」中学生７％以上

２月７日、日本薬物対策協会本郷支部により東京・文京区にて薬物乱用防止教育セミナーが開催され、NGO団体職員やスポーツクラブ職員、青少年健全育成関係者などを含めたおよそ30人が参加しました。

コンピュータ・インターネット

2016年01月13日 16時43分

日本薬物対策協会

薬物乱用防止教育セミナーのご案内　「危険ドラッグ・麻薬・覚せい剤」の魔の手から子ども達を守ろう

危険ドラッグ・麻薬・覚せい剤の蔓延が続く中、日本薬物対策協会本郷支部は、２月７日（日）の午後１時より、薬物乱用防止教育セミナーを開催いたします。教育現場や保護者、関係者の立場から、一生薬物に手に染めないように、また、薬物から子ども達を守るため、どのように効果的に教育・啓発できるでしょうか？日頃子ども達の健全育成にご尽力されている教育関係者の方々にとって、子ども達が薬物のない健全な人生を送るための効果的な教育の一助としてお役立ていただければ幸いです。

健康・医療

2015年06月10日 10時11分

EF Education First

イー･エフ・エデュケーション・ファースト、「留学経験者（大学生）のキャリアに対する意識調査」を実施

グローバルに教育事業を展開し、今年で設立50周年を迎えたイー･エフ・エデュケーション・ファーストの日本法人、イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役中村淳之介)では、EFの6カ月未満の短期留学プログラムに参加した大学生(19-22歳)を対象に留学前と留学後二回にわたりキャリアに対する意識調査を行いました。

ビジネス・経済

2013年11月15日 13時30分

ソニーライフ・エイゴン生命保険株式会社

ソニーライフ・エイゴン生命保険：第2回世界リタイアメント意識調査結果のご報告

ソニーライフ・エイゴン生命保険株式会社（代表取締役社長：土屋友人）は、昨年度に続き、高齢化の進むアメリカ、カナダ、ヨーロッパ8ヶ国、中国、そして日本において、エイゴンと共同により、リタイアメント意識調査を実施しました。

ビジネス・経済

2013年03月12日 10時35分

サーチファーム・ジャパン株式会社

“スカウトされる女性100人の意識調査”を実施女性管理職案件の需要増加を受け　専任チームで支援強化

サーチファーム・ジャパン（エグゼクティブサーチ事業、東京・千代田）では、2012年4月以降、企業から女性管理職を採用したいとの相談が増加。政府も「2020 年までに指導的地位に占める女性の割合を30％とする」と提言するなど女性活用の機運が高まる中、2013年4月末には、相談件数が前年同月の3倍を越える見込み。SFJでは『スカウトされる女性100人の意識調査』を実施。専任チーム結成し体制を強化。

ビジネス・経済