2023年12月07日 06時35分
株式会社シュビキ(本社:東京都新宿区 代表取締役社長 首尾木義人)は12月7日、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進のための定額・見放題eラーニング「BISCUE(R) LS DX推進」(eラーニング100コース)を発売します。
株式会社シュビキ(本社:東京都新宿区 代表取締役社長 首尾木義人)は12月7日、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進のための定額・見放題eラーニング「BISCUE(R) LS DX推進」(eラーニング100コース)を発売します。
産業界におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進は、今日では様々な業種・業態で進められています。ビッグデータ、AI(人工知能)、IoT(Internet of Things)などのデジタル技術を活用して、業務の効率化を図るとともに、更に一歩進め新たなビジネスモデルを創出することで、事業そのものを転換し、業容を継続拡大するという試みです。
そこで重要になるのが、それを担う人材を擁する組織の再構築です。若手から中堅、管理職、経営層にいたるまで、デジタル技術の活用が組織に浸透する姿を描き、それに向かって進む必要があります。
「BISCUE(R) LS DX推進」は、こうした状況を背景に開発されたもので、ITの基本から最新デジタル技術、ITセキュリティ、プロジェクトマネジメント、事業創出・マーケティングまで、それぞれの分野で人材育成ができるようになっています。
11言語・22ジャンル・2,800コース超、スマホ・PC対応、利用数10,000社超の「BISCUE(R) eラーニング」を使った定額・見放題 eラーニング・サービス「BISCUE(R) LS」をベースに各社ニーズに合うラインアップで効果を高めます。
■サービス名
「BISCUE(R) LS DX(Digital Transformation)推進」
■利用料金(100コースの場合。税別)
・ 100名 420,000円/年
・ 200名 746,000円/年
・ 500名 1,400,000円/年
・1,000名 2,380,000円/年
※必修設定、期間限定、コース切替(年1回無料)などオプションサービス有
■eラーニング・コース(例)
・ITの基本
・・知って使おう PCのしくみ
・・eメールのビジネスマナー
・・Word(R)365&2019 / 2016 / 2013
・・Excel(R)365&2019 / 2016 / 2013
・・PowerPoint(R)365&2019 / 2016 / 2013
・最新デジタル技術
・・AI(人工知能)入門
・・データサイエンス入門
・・IoT入門
・・ITパスポート試験対策 ストラテジ編
・・ITパスポート試験対策 マネジメント編
・・ITパスポート試験対策 テクノロジ編
・ITセキュリティ・コンプライアンス
・・全社で学ぶITセキュリティ
・・ソーシャルメディア利用上の注意
・・社会人の情報セキュリティ入門
・・全社で守る営業秘密
・・個人情報の扱い方
・・電子帳簿保存法入門
・プロジェクトマネジメント
・・プロジェクトマネジメント入門 - PMBOK(R)ガイド第7版のポイント
・・プロジェクトマネジメント入門(PMBOK(R)ガイド第7版対応)
・・プロジェクトマネジメント実践編(PMBOK(R)ガイド第7版対応)
・事業創出・マーケティング
・・経営戦略概論
・・コーポレートストラテジー
・・事業戦略
・・リスクマネジメント概論
・・ポートフォリオ・マネジメント
・・コーポレートファイナンス入門
・・資金調達概論
・・ポートフォリオ理論概論
・・マーケティング入門/リサーチ/製品・価格・チャネル戦略他
・・発想力アップ
・・企画書作りのコツ
・・事業計画書の作り方
・・行動計画の立て方
・・目標管理入門/実践
■対応言語
・日本語、英語、中国語ほか
■対応デバイス
・PC、タブレット、スマートフォン
詳しくは、以下のサイトをご覧ください。
(BISCUE(R) LS:ビスキュー・ラーニング・スポット)
https://www.biscue.net/elearningservices/biscuels
(BISCUE(R) LS DX(Digital Transformation)推進)
https://www.biscue.net/elearningsolutions/itskills
(BISCUE(R) eラーニングの特徴)
https://www.biscue.net/
【株式会社シュビキの会社概要】
多言語ビジネススキル教材の企画・製作、及びクラウド提供を事業ドメインに、「BISCUE(R) eラーニング」として、2,800タイトル超(11言語)を発売・配信中。
eラーニング利用企業数は10,000社を超える。全て自社開発の教材、システムをベースに、階層別、テーマ別、職種別、業種別、多言語・異文化のほか、ピンポイント強化(日英中対応)のソリューションも提供している。